レジリエンス住宅とは？メリット・デメリットや活用できる補助金について解説

日本は、地震や台風などの災害が多い国で、毎年大きな被害を受けています。そこで注目されているのが、レジリエンス住宅です。今回は、そんなレジリエンス住宅のメリット・デメリットや活用できる補助金などについて解説します。

レジリエンス住宅とは
レジリエンスが高い住宅とは
レジリエンス住宅のメリット
レジリエンス住宅のデメリット
レジリエンス住宅で活用できる補助金
まとめ

レジリエンス住宅とは

Point 災害に対して耐久力が高く、災害後の回復性を持つ住宅のこと

レジリエンス住宅とは、暴風や豪雨、豪雪、洪水、地震、津波などの災害に対して優れた耐久力があり、災害後の回復力を持つ住宅のことです。

また、幼児や高齢者の転倒や、ヒートショックなどを防止する仕組みも備わっています。ZEHや長期優良住宅などの高性能な住宅を、災害時や災害後に着目してアップデートしたものと考えるとよいでしょう。

ZEHについては「ZEHとは？メリット・デメリットや気になる補助金制度について解説」を参考にしてください。

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レジリエンスが高い住宅とは

Point 平常時だけでなく、災害時や災害後も健康で安全に暮らせる住宅のこと

レジリエンスが高い住宅とは、平常時は健康で安全に暮らせ、災害時には命を守り、災害後はいち早く日常生活を取り戻せる住宅のことです。

平常時

健康で安全に暮らせるように断熱性やバリアフリー、防犯性を高めています。断熱性の高い家は、1年中快適な室温を保ち、光熱費を抑えることができます。

また、幼児や高齢者、障がいのある方も暮らしやすいようなバリアフリーの工夫が施され、不審者や空き巣の侵入を防止できる防犯性があると、安全に暮らせます。

災害時

災害時は、被害を受けても倒壊しない耐久性や、二次被害が起こらないような安全性が求められます。

具体的には、建築基準法の基準を上回る耐震性や、火災発生時に延焼や倒壊を抑える防火性、地域の特性に合わせた防災対策などが挙げられます。

災害後

被災しても、平常時のような生活を送れる機能や設備も求められます。例えば、太陽光発電や蓄電池があれば停電時も電気を使うことができます。

レジリエンス住宅のメリット

Point 自宅での事故を防止でき、被災しても住み続けられる

自宅での事故を防止する

レジリエンス住宅は、断熱性が高いため、ヒートショックが起こりにくくなります。なお、ヒートショックとは、急激な温度変化により血圧が急上昇あるいは急低下して身体に悪影響を与える現象のことです。

また、段差が少ないバリアフリーの住宅は、転倒のリスクを減らすことができます。レジリエンス住宅は、自宅での思わぬ事故を防止します。

バリアフリーについては「注文住宅を建てる際に考えたいバリアフリーとは？作り方のポイントや注意点などを解説」を参考にしてください。

被災しても住み続けられる

災害時やライフラインが止まった際でも、住み続けられる耐久性があります。例えば、一般的な住宅は、修復して生活を再開するまでに多くの労力や費用、時間などがかかりますが、レジリエンス住宅なら、復旧コストが大幅に少なくて済みます。

光熱費や医療費を抑えられる

レジリエンス住宅は、高い省エネ性を備えているため、少ないエネルギーで暮らせ、光熱費を抑えることができます。

特に、太陽光発電があると、電力会社から電気を買うことが少なくなるため、電気代の節約になります。太陽光発電については「注文住宅における太陽光発電とは？メリット・デメリットなどを解説」を参考にしてください。

また、部屋ごとの温度差が少なく、快適な住環境を整えていると、身体へのストレスが減り、身体の不調が少なくなります。その結果、医療費を抑えられることもあります。

レジリエンス住宅のデメリット

Point 建築費用が高く、間取りや屋根が制限されることもある

建築費用が高い

レジリエンス住宅には、高性能の断熱材や断熱サッシなどが必要になります。こういった設備や機能を備えた結果、一般的な住宅よりも建築費用が高くなります。

間取りや屋根が制限されることもある

レジリエンス住宅にすると、間取りや屋根が制限されることもあります。例えば、太陽光発電にする場合、屋根の形状が制限され、効率的に発電できるような工夫が必要です。

建築できる住宅メーカーが少ない

レジリエンス住宅が認知されたのは、ここ数年のことのため、レジリエンス住宅の建築を得意としているハウスメーカーや工務店は多くありません。先進的な取り組みをしている住宅メーカーしか対応してくれないこともあります。

レジリエンス住宅で活用できる補助金

Point 東京都では「東京ゼロエミ住宅」という事業を行っている

東京都では、地域特性を踏まえた省エネ性能の高い住宅を普及させるため、「東京ゼロエミ住宅」を新築した建築主に対して、費用の一部を助成する事業を実施しています。

対象となるのは、都内に新築する住宅（戸建住宅・集合住宅などで、床面積の合計が 2,000平方メートル未満のもの）の建築主です。

なお、申請するためには、「東京ゼロエミ住宅」の設計確認書が必要で、認証事項に係る工事に着手する前に認証審査機関に申請する必要があります。詳しくは、東京都環境局のWebサイトを確認してください。

まとめ

レジリエンス住宅とは、地震や台風などの災害に対して優れた防災性や耐久力、被災後の回復力を持つ住宅のことです。レジデンス住宅を建てると、平常時だけでなく、災害時や災害後も健康で安全に暮らすことができるでしょう。

建築費用は高くなってしまいますが、自宅での事故を防止でき、光熱費や医療費を抑えられるメリットがあります。こういった高機能の家づくりに興味がある方には「ウチつく by Onnela」の利用がおすすめです。

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