3Dプリンター住宅とは?メリット・デメリットや耐用年数などを解説


建築業界でも、より良い新しい技術が発展し続けています。その中の1つが「3Dプリンター住宅」です。「3Dプリンターで住宅まで作れるの?」と疑問に思う方もいるかもしれません。今回は、そんな3Dプリンター住宅について解説します。

3Dプリンター住宅とは?現在の実現性

Point 3Dプリンターで印刷して建築する住宅のこと

 

3Dプリンター住宅とは、強化繊維プラスチックやガラス繊維強化石膏、コンクリートなどの材料を使い、3Dプリンターで印刷して建築する住宅のことです。

 

主に2つの工法があります。1つ目は工場であらかじめ住宅のパーツとなる部材を3Dプリンターで作り、それらを現場に運んで組み立てる工法、2つ目は現場に3Dプリンターを運び、その場で住宅のパーツを作り、建築する工法です。

 

砂のような素材に凝固剤をかけて固めた建材を、掘り出す工法もありますが、強度面の問題で他の工法が使われることが一般的です。

 

海外では、スタートアップ企業を中心に開発が進んでおり、分譲住宅として使用する事例もあります。また、比較的安く簡単に建築できるため、災害発生時の仮設住宅として使用することも期待されています。

 

しかし、日本では、3Dプリンター住宅は、耐震性や耐火性など建築基準法が定める強度を満たしていないため、簡単には導入できません。

 

 

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3Dプリンター住宅のメリット

Point 建築費用が安く、建築期間が短い

 

建築費用が安い

3Dプリンター住宅は、従来からある木造住宅や鉄筋コンクリート造住宅などと比較すると、大幅に建築費用を抑えることができます。

 

3Dプリンターを現場に運んでパーツを作ることもできるため、壁や柱といった大きな部材を運搬する必要もありません。また、人手があまりかからないため、人件費を抑えることもできます。

建築期間が短い

3Dプリンターは、24時間休みなく稼働できます。そのため、3Dプリンター住宅は、数時間や数日で建築できることもあり、建築期間を大幅に短縮できます。

二酸化炭素の排出量を削減

3Dプリンター住宅は、建築期間が短いことに加え、部材運搬のエネルギー消費も抑えられるため、二酸化炭素の排出量を削減することができます。

デザインの自由度が高い

従来の建築工法では難しい曲線の建築を得意としています。様々なデザインを実現でき、デザインの自由度は高いと言えます。

3Dプリンター住宅のデメリット

Point 建築基準法に対応していないことが多く、広い土地が必要

 

建築基準法に対応していないことが多い

日本で住宅を建築するためには、建築基準法で定められた材料を使う必要がありますが、一般的に3Dプリンターで使われるものは、建築基準法に対応していないことが多いです。

 

また、コンクリート造の場合は、内部に鉄筋を入れる必要がありますが、現在のところこの条件を満たす3Dプリンター住宅はほとんどありません。

 

10平方メートル以下の住宅は建築確認申請の対象外となりますが、10平方メートルを超える住宅は建築基準法に準拠する必要があります。

3Dプリンターを設置する広い土地が必要

建築時に、3Dプリンターを現場に持ち込むなら、3Dプリンター本体を置くための広さが必要です。狭小地での建築には向いていません。

3Dプリンター住宅は大丈夫か?耐用年数とは

Point 耐用年数は木造住宅よりも短い

 

3Dプリンター住宅の耐用年数はそれほど長くなく、木造住宅よりも短いとされています。現時点では、建築基準法が定める耐震性や耐火性、耐風性を満たす3Dプリンター住宅は多くありません。

3Dプリンター住宅の費用

Point 300万円から建てることができ、比較的安い

 

3Dプリンター住宅は、材料費や人件費を抑えられるため、300万円からという安い価格で建築できます。また、現在実用化されている3Dプリンター住宅は、一般的な住宅よりもコンパクトで、その分費用が安くなっています。

まとめ

3Dプリンター住宅とは、強化繊維プラスチックやガラス繊維強化石膏、コンクリートなどの材料を使い、3Dプリンターで印刷して建築する住宅のことです。

 

建築費用が安く、建築期間が短く、二酸化炭素の排出量も削減できるというメリットがありますが、現在のところ建築基準法を満たす3Dプリンター住宅は多くありません。

 

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