新築の建物価格はいくら？建築費ごとの住宅の特徴や安く建てる方法を紹介！

新築の家を建てる際、何にどのくらいの費用がかかるのか、その詳細を知らない方も多いのではないでしょうか。この記事では、新築の建築にかかる費用について、建物の建設費用や土地の購入費用、その他の諸費用について解説します。

新築住宅の購入に必要な費用の種類とは
新築の建物価格や広さの平均はいくら？
新築の建物価格ごとの住宅の特徴とは
新築の建物を選ぶ際の3つのポイント
新築の建物価格を抑える4つの方法
まとめ｜新築の建物価格を抑えるために正しい知識を身に付けておこう

新築住宅の購入に必要な費用の種類とは

新築住宅を建てる際に必要な費用は、建築費だけではありません。多くの方が気づかない大切な要素がいくつかあります。ここでは、新築の建物を建てる際に必要な費用や土地の購入費、そして見落とされがちな諸費用について解説します。この情報を把握することで、理想の家を計画的かつ賢く建てるための一歩を踏み出すことができるでしょう。

建物を建てる際に必要な費用

工事契約を結ぶ際、契約金や建築確認申請費が必要です。着工時には着工金と地鎮祭の費用がかかり、上棟時には中間金と上棟式の費用が発生します。建物の完成前には、建築費の残額と登記費用が求められます。

地盤に不安がある場合、見積もり時に地盤調査の費用が追加で生じるかもしれません。さらに、ローン借入に伴う事務手数料や保証料、火災保険料、必要であればつなぎ融資の費用、そして税金なども引き渡しまでに支払う必要があります。これらは住宅購入の際の大きな経済的負担となるため注意しましょう。

土地の購入に必要な費用

住宅購入時には、物件価格の5%から20%に相当する手付金や物件価格から手付金と住宅ローン借入金を差し引いた残代金、購入諸費用が含まれます。購入諸費用には印紙税や仲介手数料の半金が含まれます。これは、土地代金と家の工事費用の合計の6%から10%が目安です。

ただし、土地の条件や建築工事の進行スケジュール、住宅ローンの借り方によって、これらの費用は増加する可能性があります。家を建築する会社を選定し、全体的なスケジュールや資金計画について相談することが大切です。このような相談を通じて土地選びを行うことは、住宅購入の工程を効率的に進める助けとなるでしょう。

諸費用

一戸建ての取得に際しては、土地や建物の所有権を明確にするために「不動産登記」が必要です。この登記手続きには、複数の費用が関わってきます。すでに土地を所有している場合は、建物部分の登記費用だけが必要になります。主な費用としては、登録免許税や司法書士への報酬、その他の実費（交通費や登記事項証明書の取得費用）です。

注文住宅を建てる際には、各項目に対して適切な予算を配分し、合計金額を予算内に収める計画的な管理が求められます。購入全体のコスト管理という観点から見ても、重要な部分です。適切な予算配分によって、スムーズかつ経済的な家づくりが可能になります。

新築の建物価格や広さの平均はいくら？

新築の建物価格や広さの平均に関する情報は、家を建てる際の重要な判断基準の一つです。しかし、実際のところ、これらの数字はどの程度なのでしょうか。ここでは、新築住宅の平均的な建物価格と広さに焦点を当て、理想とする家を計画する際の参考になる詳細なデータを分析します。建物価格と広さの平均を知ることで、予算設定や設計プランの策定の際、現実的な目標を立てられるようになるでしょう。

建物価格の平均

住宅金融支援機構による2022年（令和4年）の調査では、フラット35の住宅ローン利用者を対象に、注文住宅の建築費用に関するデータが収集されました。この調査結果から、注文住宅の建築にかかる全国平均の費用は約3,717万円と算出されています。しかし、この平均値は地域によって異なり、特に首都圏などの都市部では、この平均価格を上回る傾向が見られました。建築費用は土地の価格や建築コストに影響されるため、都市部では高価格帯の物件が多いことが一因と考えられます。

このようなデータは、住宅購入や建築の計画を立てる際に、予算設定の重要な指標となります。特に、高価格帯が多い都市部での住宅建築を検討している場合、地域差を考慮した上で、より詳細な費用見積もりを求めることが重要です。

広さの平均

住宅金融支援機構の調査によると、注文住宅の広さの全国平均は122.8平方メートル（約37.1坪）です。平均価格3,717万円を基準にすると、住宅の購入を検討している方は予算に応じた広さと価格のバランスを検討しやすくなります。

しかし、実際の住宅購入では、設備や間取りも重要な要素です。これらの希望に応じて価格は大きく変動する可能性があるため、住宅を計画する際には、希望する間取りや設備に見合う予算を設定することが重要です。予算の吟味は住宅選びの重要な段階であり、自分の生活スタイルや将来の計画に合わせた最適な住宅を選択するための基盤となります。

新築の建物価格ごとの住宅の特徴とは

新築の建物価格によって、家の大きさや、デザイン、機能性など、住宅の特徴は大きく異なります。ここでは、1,000万円台から始まり、4,000万円台までの各価格帯における住宅の特徴を解説します。価格帯ごとの違いや、どのような価値が提供されるのかを理解することは、予算に合った最適な新築住宅選びの助けとなるでしょう。

1,000万円台

1,000万円台での注文住宅建築は、全国平均価格の約3分の1でありながら、100～120平方メートルの広さを実現する低価格帯の住宅が可能です。この低価格帯の住宅は、性能を維持しつつ、デザインや間取りをシンプルにすることでコストを抑えています。また、材料の大量一括購入によるコスト削減も一因です。特に外壁材や屋根などの材料費は高くつくため、1,000万円台の住宅はこれらの部分をシンプルにしています。建物の構造を複雑にせずにコストを抑えることが特徴です。

低価格であっても、耐震性や耐久性といった基本性能は優先され、限られた予算内での最適な設計が行われます。内装や間取りをシンプルに保ちながらも、2階にウッドデッキを設けるなど、特定の部分に豪華さを持たせることも可能です。

2,000万円台

2,000万円台の予算では、工夫次第でこだわりの内容を実現しやすい価格帯になります。この予算内では、耐震性や断熱性などの基準を満たすことも十分可能です。全ての希望を叶えるのが難しい場合でも、妥協点を見つけることで理想に近づけることができます。例えば外観や内装をシンプルに保ちつつ、グレードの高いシステムキッチンを選ぶなど、何を重視するかが大切です。予算配分をする際は、将来を見据えた優先順位付けによって、生活の質を高めることができるでしょう。

3,000万円台

全国平均の価格帯でもある3,000万円の注文住宅は、平均的な住み心地の良いグレードの家を表しています。3,000万円台後半では、さらなるグレードアップが可能です。この予算範囲では、キッチンやバス、トイレのグレードアップに注力したり、耐久性の高い外壁材を選んだりできます。加えて、基準を超える耐震や断熱性能を備えた構造を選択することで、より快適な居住空間を実現できるでしょう。また、内装に自然素材を使用することや外観のデザインにこだわるなど、自由度が高まり、個性的な住宅を建築する選択肢も広がります。

3,000万円台後半になると、機能性とデザインの両方に焦点を当てられ、理想の家を実現するための多くの選択肢が利用可能となります。こうしたさまざまな選択肢を考慮に入れながら、自分の生活スタイルや好みに合った家を設計することが重要です。

4,000万円台

4,000万円台で建てられる全国平均122.8平方メートルを超える広さの家は、理想的な住まいを実現するのに適した予算です。この価格帯では、間取りや建材の選択肢が大幅に広がり、個性的で創造的なアイデアを自由に取り入れることが可能になります。例えば、中庭やバルコニー、屋上などの特別な空間を設計したり、外壁を立体的なデザインにしたりすることも可能です。家の形状をL字型やコの字型など、通常よりもユニークなデザインにすることもできます。

この予算範囲では、住宅の機能性だけではなく、デザイン面でも自分の理想を反映させることができます。個人の趣味や生活スタイルに合わせた住宅を設計し、快適で魅力的な空間を創り出すことが、この価格帯での大きなメリットです。

新築の建物を選ぶ際の3つのポイント

新築の建物を選ぶ際、何に重点を置くかによって将来の住まいの満足度を大きく左右します。ここでは、新築住宅を選ぶ上で重要な3つのポイントに焦点を当てます。これらの要素をどのように考慮し、バランス良く取り入れるかが、理想の新築住宅を実現するカギとなるでしょう。

立地にこだわる

立地を重視する場合、特に最寄駅の近さや交通路線へのアクセスを優先したい場合、土地購入にかける予算が増加します。都市部や交通の便が良い場所では、土地の価格が高騰する傾向にあります。このような条件の土地を選択すると、全体の住宅購入予算の大部分を土地購入に充てることになる可能性が高まるでしょう。

その結果、建築費用の予算を抑える必要が生じます。この場合、建築費用を1,000万円から2,000万円程度に抑えることが望ましいでしょう。この予算範囲では、工夫を凝らした低価格帯の住宅の建築が現実的です。コストを削減するためには、シンプルなデザインやコンパクトな間取り、標準的な建材の使用などが検討されることになります。立地の利便性を最優先する場合は、土地と建築の予算バランスを考慮し、資金計画を慎重に立てることが重要です。

デザインにこだわる

注文住宅の購入を検討する多くの方は、自分の希望や夢を形にした一戸建てを手に入れたいと考えています。これを実現するためには、建築費の予算設定が重要です。理想を具体化するには、少なくとも3,000万円以上の予算を確保することが望ましいです。この予算範囲では、高品質な材料の使用や希望する間取りやデザインの自由度、そして特別な機能や設備の導入が可能になります。

立地に関しては、予算配分によって多少の妥協が必要になるかもしれません。建築に多くの予算を割り当てたい場合には、多少交通の便が悪い地域を選ぶことで、土地のコストを抑えられます。このバランスを見極めることが、理想の家を築く上でのカギとなり、自分の希望に沿った快適な住空間を実現するために重要なポイントとなります。

価格の安さにこだわる

低予算での家づくりを目指す場合、1,000万円台の予算でも家を建てることは可能です。ただし、この予算範囲で最大限の価値を得るには、注文住宅だけでなく建売住宅や中古住宅も選択肢に含めることが賢明です。選択肢を広げることで、さまざまな住宅オプションを検討できます。

注文住宅の予算編成においては、何を優先したいかによって予算の配分が変わります。立地を優先する場合は、土地購入費用に予算を多く割り当てることが重要です。一方で、建物自体の品質やデザインを重視するなら、建築費用に重点を置くべきです。

このように予算を柔軟に配分することで、希望に近い注文住宅を建てることが可能になります。低予算での家づくりでは、要望と現実のバランスを見極め、限られた選択肢の中で最適な選択をすることが成功のカギとなります。

新築の建物価格を抑える4つの方法

新築の建物価格を抑えることは、多くの家庭にとって重要な課題です。予算内で理想の家を建てるためには、コスト削減のノウハウを知ることが欠かせません。ここでは、建物価格を効果的に抑えるための4つの方法を紹介します。これらの戦略を駆使することで、コストを抑えつつも機能性と快適性を兼ね備えた新築住宅を実現できるでしょう。

交換が難しい設備を優先する

家を建てる際にコストを抑える方法の一つは、後から変更可能な部分に安価な素材や仕様を選ぶことです。例えば、壁紙は一般的に5年から10年ごとに張り替えることが多いため、こだわりがない場合は、初期のコストを抑える選択肢として有効です。また、キッチンやバスルームも、一般的に10年から15年程度で交換が必要になります。初期段階では費用対効果に優れたオプションを選ぶことで、予算を抑えることができます。

一方で、断熱性能のように後からの改善が難しい要素には、予算を優先的に配分した方が良いでしょう。このように予算のメリハリをつけることで、全体のコストを効果的に削減し、長期的な住宅の快適性や効率性を確保できます。家づくりにおいては、初期投資と将来のメンテナンス費用のバランスを考慮することが、賢い予算配分をおこなうカギとなります。

外観をシンプルにする

家の形状が複雑になるほど、外壁の面積が増え建材の費用が増加します。加えて、複雑なデザインは建築の手間を増やすため、人件費の増加も避けられません。これに対して、2階建てで各階の面積を同一に保つ設計を採用すれば、基礎や柱、屋根材などの構造部分の材料を最小限に抑えることができます。

シンプルな四角いデザインは、コスト削減に有効です。正方形に近い外形は構造の安定性が高く、耐震性にも優れています。間取りに支障がない限り、外観よりも機能性を重視してこのような形状を選択することで予算を節約できるでしょう。

また、屋根の形状にもさまざまな種類がありますが、部材や施工費が比較的安価な片流れ屋根などを選ぶこともコスト削減につながります。各部分での選択を通じて、全体の建築コストを効果的に抑えることができるのです。

水回りを分散させない

水回り設備を家の複数の階に分散させると、配管工事が複雑になりコストが上昇します。例えば、1階にバスやトイレを配置し、2階にキッチンや洗面所を設けると、配管の長さと複雑性が増し工事費も増加します。確かに、2階に洗濯スペースを設けると、ベランダで洗濯物を干すのに便利でしょう。しかし、経済面を考慮すると、水回り設備を1カ所に集中させることでコスト削減につながります。

また、キッチンのデザインに関しても、開放的な対面型のキッチンに低価格なオープン棚を選ぶことで、費用を抑えられます。使い勝手の良さと費用のバランスを考慮した選択が可能となり、全体的な建築予算の節約に繋がるのです。効率的な配管計画と機能的なキッチンデザインは、住宅建築において重要な費用設計の要素となります。