マイホームと賃貸はどっちが得なのか費用・性能・住み心地を比較

マイホームの建築には高額な費用がかかるため、賃貸に住み続けた方が良いのではと思う方は少なくありません。

マイホームと賃貸の費用や性能面の違いを理解せずに住み続けてしまうと、あとで｢マイホームを建てておけばよかった｣や｢自分には賃貸の方が向いていた｣と後悔してしまいます。

家を購入するかを決断するには、マイホームを購入した場合と賃貸に住み続けた場合の費用について把握しておくべきです。

マイホームを建てるか賃貸に住み続けるかで悩んで答えが出ない方も、決めるときのコツがあるので、いますぐ確認して住まい選びの参考にしましょう。

マイホーム・持ち家と賃貸を選ぶときの比較基準

住まいにかかる費用面

マイホームを、住宅ローンを組んで購入した場合、毎月分割したローンの返済が必要です。月々の支払い額はローンの金額や金利によって購入時に話し合い決定します。住宅ローンの返済以外では、不動産取得税、登記費用、仲介手数料などの初期費用や修繕費用を積み立てる必要があります。

賃貸の場合は、毎月家賃を払い続ける必要があります。住み始めるときは、敷金や礼金などの初期費用も必要です。初期費用は、家賃の数ヶ月分程度が必要で、引越しのときにも費用がかかりますが、建物によっては敷金や礼金が無料の物件もあります。

柔軟性

人生の変化に柔軟に暮らしを変化させていきたい方には、賃貸がおすすめです。

マイホームと賃貸では、生活習慣や価値観によって、選択が異なります。人生では、転職や転勤で遠方に行く必要が出てきたり、子どもがうまれたり、親と同居することになったりと、予想していなかったことが多く起こり柔軟に適応する必要があります。

家族構成や生活環境はときと共に変化するため、変化に合わせて迅速に住み替えができるのが賃貸の良さです。マイホームを持っている場合は、住み替えに時間と労力がかかり、住宅ローンが残っている場合は、柔軟性にかけるため住み替えしづらくなります。

マイホーム・持ち家と賃貸の費用面を比較

マイホームの費用面のメリットとデメリット

メリット

完済したら住まいにお金を払わなくて済む

賃貸住宅に住んでいる場合、一生涯家賃を支払い続ける必要がありますが、マイホームを購入し、住宅ローンを完済した場合は、毎月の家賃やローンの支払いが必要ないため、老後の生活費を大幅に抑え安心して暮らすことができます。

また、ローン完済後の資金は貯蓄や投資に回せることで、老後の資産形成を積極的に進めることができます。

住宅や土地が資産となる

マイホームを購入した場合、家と土地が自分の財産になります。高齢になってからの生活を考えた場合、家を所有していると、不動産資産を持つことになり資産を所有している安心感を得られます。

長期間土地を保有した場合、地域の需要や供給、景気動向などが価値に影響を与え、時間の経過とともに土地の価値が上がる可能性があります。自然環境や景観、周辺の生活環境なども土地の価値に影響を与え、郊外より便利の良い都市部の方が土地の価格はあがります。

デメリット

購入にかかる費用が高い

2022年度フラット35利用者調査によると、一戸建ての場合、土地価格と建物価格を含めた費用の全国平均が3,719万円で、新築マンションの場合は、4,848万円です。

マイホームを建てるには、高額な金額が必要になるので、簡単には購入する決断はできません。長期ローンを組んで高額な金額の支払いを続けるハードルも高いです。

また、2022年度フラット35利用者調査は平均の金額になるので、要望によって費用は大きく変動します。例えば住む人(世帯人数)が多ければその分必要になる住宅設備や部屋(間取り)が増えます。

ライフステージによって間取りの変更をする可能性があるため、増築やリフォームという費用追加も必要になる可能性があります。

売却時には価格が下がる可能性がある

売却を考えている方は、早めに不動産会社に相談し、納得できるタイミングで市場に出しましょう。

住宅は築年数が進むにつれて家の価値がゆるやかに下がっていきます。新築から5年が経過すると売却価格は大きく下がり、時間が経つにつれ価値はゆるやかに減りつづけます。特に、家の構造や設備の老朽化が進むと、売却価格はさらに下がってしまいます。

また、需要と供給のバランスは、価格に影響し、家の立地や間取りが購入者の必要性に合わない場合は、売却価格は低下します。築年数が25年を超えると、住宅ローン控除がないため購入者が減り、売却価格はさらに低下する恐れがあります。

自然災害で被災しても住宅ローンの返済義務は残る

購入したマイホームが、自然災害で破壊されたからといって住宅ローンの返済は免除されません。
自宅が使えなくなった場合でも、住宅ローンの返済は続き、家の修理費用なども自分で負担しなければならないため、経済的な負担が大きくなります。

被災者が破産手続きのように借金を減らす、ゼロにする債務整理を利用せずに、自然災害債務整理ガイドラインを利用して、住宅ローンを組んでいる金融機関と話し合うことで、ローンの減額や免除を受けることができます。
自然災害債務整理ガイドラインを利用した場合、自然災害が発生したときの、返済負担を減らせます。返済が免除される費用は、契約する内容によって違い、特定の条件が適用される詳細など、細部の内容を確認しておくことが大切です。

外壁塗装や設備の管理費用がかる

マイホームには、管理費用がかかります。具体的には、家の外壁の劣化や塗装面の色落ち、剥がれを修復するための費用が必要です。通常の維持管理の範囲として、修繕費のお金を貯める必要があります。

賃貸では、外壁塗装や設備の管理費用は、家の管理人である家主が負担するため、自身で管理したり、自己負担をする必要がありません。

賃貸の費用面のメリットとデメリット

メリット

メンテナンス費用が管理費以外にはかからない

毎月の支出を抑えたい方や、手間をかけずに住みたい方には賃貸がおすすめです。管理費用は、物件や契約内容によって異なるので、契約前に確認して契約をおこないましょう。

マイホームの場合、定期的な修繕や突発的な故障などの、点検や修理費用が発生し、点検にかかる費用はすべて自己負担なので高額な出費になります。

賃貸の場合、家賃に含まれる管理費以外に追加の点検や修理費用が発生することは少なく、壁紙の張り替えや設備の修理などは、大家さんが負担します。

初期費用はマイホーム購入よりも抑えられる

初期費用だけを考えれば、賃貸の方がお金を抑えることができます。

マイホームの購入では、頭金や手数料など何百万円という費用が必要です。賃貸で必要な初期費用は、家賃の1〜2ヶ月分の敷金や家賃、家賃の1ヶ月分の仲介手数料が必要になりますが、数十万円程度です。
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また、敷金は賃貸契約が終了したときに、物件の状態に問題がなければ、返還されます。

収入にあわせて家賃を調整できる

賃貸は、収入に合わせて家賃を調整できます。たとえば、年金を受け取りながら生活する高齢者は、年金額に合わせ家族連れよりは安い家賃の物件を選ぶことができます。

また、賃貸では収入が減った場合や家庭の事情が変わった場合でも、住み替えることによって、現状の収入に合った家賃の物件を選ぶことができます。

一度購入したマイホームの住宅ローンは、収入が減ったからといって簡単に減らすことはできません。

デメリット

住まいを変える場合は引越し費用や敷金礼金がかかる

賃貸の場合、新しい住まいを探す場合や家を変えるときは、引越し費用がかかります。荷物の量や引越しの距離によりますが、一人暮らしで3〜10万円、夫婦やカップルの場合8万〜30万円かかります。

さらに賃貸では、敷金・礼金・仲介手数料などの費用も必要で、費用は家賃の4カ月〜6カ月分程度です。また、住む場所によっては保証料も必要です。保証料は、万が一家賃を払えなくなったときのための備えです。

家賃をいつまでも払い続ける必要がある

賃貸に住む場合は、将来の生活設計を立てたうえで自分が納得できる家賃の範囲で住む場所を選びましょう。賃貸の一番の良さは、自由度が高いことなので、自分の生活習慣や収入の状況に合わせて住み替えることができます。

賃貸生活では、月々の支出の一部として、家に住み続けるための家賃を支払う必要があります。高齢になり老後の生活を考えた場合、毎月の支払いは負担に感じます。年金や貯蓄だけで生活するようになると、家賃の支払いがあることで、生活費や他の目的に使えるお金を減らすことに繋がり、家計を圧迫します。

老後は賃貸契約ができない可能性がある

65歳以上の方の大半がマイホームに住んでいますが、一部の方は賃貸物件での生活を選択しています。ただし、高齢者が賃貸契約できない可能性があるのも現状です。

高齢になった場合、連帯保証人がいないことや健康上の問題、経済状況の問題などが要因となり、希望の賃貸が契約できないことがあります。また、年金生活に移行した方の場合、家賃の支払い能力を心配する大家さんも多く存在します。

マイホーム・持ち家と賃貸の仕様を比較

マイホームの仕様

自分の家族構成にあった部屋数が実現できる

マイホームは、自分の家族構成に合わせて部屋数を調整できます。

具体的には、夫婦2人の場合、リビング・ダイニング・キッチンと寝室を持ち、広々とした1LDKの家を建てられます。子どもの予定がある場合、子ども専用の部屋を加えた2LDKにすることもできます。

家族が増えることを想定して、部屋を増やすことで3LDKにすることもできますが、子どもが2人いても一部屋で問題ないと考える場合や、子どもが大きくなり家を出るときに部屋数が多いと用途に困る場合は、1部屋の間に仕切りを設け2つの空間をつくることによって、部屋数を減らすことができます。

二世帯に住む場合は、リビングやダイニングを共用にする部分共有型の二世帯にするか、完全に分ける完全分離型にするかによって部屋数や水回りの数が変わります。

キッチンや浴室といった住宅設備の性能が高め

マイホームの場合、最新のキッチン設備を導入したり、お風呂場にエコキュートなどの給湯システムを取り入れることで、生活するうえでの質の向上がおこなえます

自宅で過ごす時間の快適さがあがることで、ストレスなくのんびりとした時間を家で過ごすことができます。

たとえば、キッチンに食洗機を取り入れることで食器洗いをする手間がはぶけ趣味の時間をつくることができます。新しい設備はエネルギー効率も良いため、光熱費の節約にも役立ち、豊かな住環境が実現します。

生活スタイルや家族構成の変化によるリフォームも可能

マイホームは、自分たちの生活や家族構成に合わせて家の使い勝手が変えられます。家族が増えたり、子どもが大きくなったときに、部屋の配置や間取りを変更することで、広さを変え、現在の生活にあった快適な空間をつくることができます。

具体的には、子どもが小さい場合は、キッチンからリビングが見える広々とした空間を設け、家事をおこないながら遊んでいる子どもが確認できる間取りを取り入れることで、家族がいつでもコミュニケーションを取りながら生活できる家が完成します。

在宅勤務が増えた場合は、リビングのなかに仕事をする空間を設け、自宅で快適に仕事ができる環境を整えることができます。

賃貸の仕様

間取りや設備の選択肢が少ない

高級な物件では、設備が充実していることがありますが、物件によっては設備が古く、使い勝手が悪い家もあります。

設備も家主の方針によって決定されるため、選択肢が限られており独自の設備を取り付けることは許可されていません。

賃貸では、自分の好みや生活習慣に合わせて間取りを変更できず、壁の塗装やカーテンの取り付けなど、装飾の自由度も制約されることがあります。

設備の修理といったメンテナンスの費用負担がない

賃貸の場合、修理費用は家主である大家さんが負担します。たとえば、エアコンやお湯が出る給湯器が壊れたり、住むときから設置されているトイレのウォシュレットやインターホンのカメラなどの設備が使えなくなった場合は、大家さんや管理会社に伝えて修理をおこなってもらいます。

大家さんや管理会社に修理依頼をしてもらうためにも、事前に修繕義務について訪ね理解しておくことが大切です。

自分で修理を頼むよう依頼された場合は、後に大家さんや管理会社に費用を請求できるよう、領収書を保管しておきましょう。

リフォームはできないため住み替える必要がある

リフォームの必要性を感じた場合は、事前に家主との相談が必要です。相談がむずかしい場合は、自分の生活習慣に合った新しい物件を探し、住み替えるという選択を考えましょう。

賃貸物件のリフォームは、原則的に禁止されています。賃貸物件は、建物が家主である大家さんの所有物であり、借り手側が好き勝手に変更することは認められていません。

自己判断でリフォームをおこなってしまうと、退去時に修理費用を請求されることもあり、契約を更新して住み続けたいのに、契約違反になり退去を命じられることもあります。

マイホーム・持ち家と賃貸の柔軟性を比較

マイホーム

転勤・引越し・離婚といったライフイベントの変化に対応しづらい

マイホームは、生活の変化に適応しづらい環境です。たとえば、会社の指示で突然、転勤になったとき、自分の家を売るか、空き家のままにするか、賃貸として貸し出すか決める必要があります。

選択は決して簡単なものではなく、資産となる家を売却するには時間もかかります。
家族構成が変わった場合も同様で、子どもがうまれたり、独立したとき、リビングの広さや部屋数など、住む家の形状を変える必要があります。

一度建てた家の形を変更するのはむずかしく費用も追加でかかるため、時期に応じて間取りを変更し生活できるよう将来を想定して、柔軟な間取りを取り入れる必要があります。

賃貸

住み替えがしやすくライフイベントの変化に対応しやすい

賃貸では、家族構成や生活習慣の変化に応じてより的確な間取りの物件を選べます。

賃貸住宅は、生活の変化にすばやく住み替えることができます。たとえば、急な転職や出産、子育てが終わって2人だけの生活になるときなど、住まいを変えたいと思った時期に合わせて引越しができます。

また、近隣住民との問題が起こったときも、引越したいと思ったタイミングで環境を変えることができます。

マイホーム・持ち家か賃貸のどちらを選べばいいのか世代別のポイント

20代はローン返済計画が立てやすいが生活スタイルが変わる可能性がある

将来的に生活が変わる可能性がある人は賃貸がおすすめ

家を選ぶとき、家族の成長や生活習慣の変化、仕事の関係での転勤に無理なく住み替えられるのが賃貸です。

たとえば、子どもが学校に通っている時期は、学校の場所が変わるタイミングで、住宅を変更することで新しい通学の利便性を向上できます。

学校に近い場所に住むことで通学時間を短縮し、交通の便を改善できます。そして、子どもが大きくなり、趣味や嗜好の時間を大事にしたい場合は変化に合わせて、より適した地域や物件に移動できます。たとえば、自然環境を重視するようになった場合、自然に近い地域に引越すことができます。

賃貸で転勤があり、単身赴任となったときでも家族だけで住み続けられます。賃貸住宅は、家の売却や住宅ローンの問題を気にせず、転勤できるため家庭がある方は、役に立ちます。引越しの手続きも比較的簡単なので、気兼ねなく新しい場所に住めます。

転勤がなく老後には住宅ローンを完済していたい人はマイホームがおすすめ

長期で住宅ローンの返済を計画できる

マイホームを持つ場合、住宅ローンの返済は長期間にわたります。長期の返済計画は、生活費とのバランスをとりつつ、無理なく生活していけるよう計画する必要があります。

具体的には、20代でローンを組んだ場合、仕事で収入がある期間を予測して、生活費の増減や子どもの学費の必要性、収入の変動を見越した返済計画が必要です。

柔軟な返済計画をすることによって、家計を圧迫することなく、安心して住宅ローンを支払い続けることができます。

定年退職までにローンを完済できる

ローンの返済計画を、定年退職までに返済できた場合、仕事を退いてからの負担を減らすことができ、生活費を確保する余裕が生まれます。たとえば、35年のローンを組む場合、25歳で借り入れをすると60歳で完済し、35歳で借り入れをすると70歳で完済します。

平均的な定年年齢を考えると、35歳での借り入れは定年後も返済が必要になるため、住宅を購入する場合は、自分の年齢や所得、家族構成を把握し、より合った住宅ローンの返済期間に設定することが必要です。

将来的に退職金を受け取ることができる方は、退職金の一部をローンの返済にあてることができます。

30代は生活スタイルにあわせて住まいを選びやすくローンも完済しやすい

30代で住まいの管理や維持に手間をかけたくない人は賃貸がおすすめ

賃貸は予算管理がしやすく、収入に応じて安定した暮らしを送ることができます。

賃貸は、家賃の中に管理費としてメンテナンス費用が含まれているため、毎月固定の費用で生活することができ、管理費以外の費用は家主である大家さんが支払います。

メンテナンスに手間をかける必要が無く、自分の生活に集中することができるため、急な修理費用で出費が増える心配もありません。

マイホームを所有する場合、壁の塗り替えや窓ガラスの修理など家のメンテナンスに多くの費用が必要です。

30代で定年退職までに住宅ローンを完済したい人はマイホームがおすすめ

定年退職までにローンを完済できる

30代という人生の大切な時期にマイホームを手に入れることは、将来の安心に直結します。特に、自分の家をもつことが夢だという方は30代のうちに購入することがおすすめです。

通勤通学といった生活にあわせた土地選びがしやすい

通勤や通学の便利さは大切で、アクセスが良い地域に住むことで、通勤時間やストレスを減らしより充実した生活が送れます。

通勤や通学といった日々の移動時間や経路が明確にしやすいのが30代の特徴です。30代での土地選びでは、会社や学校へ行きやすい良い地域や、自宅から電車やバスの便が良い場所を選ぶことで、一日の生活の大部分を占める通勤や通学時間を無駄なく使えます。

家族のライフスタイルにあった間取りにしやすい

子どもが小さい頃の数年間と独立して家を出た場合の生活を考えた場合、間取りは変化します。

子どもがいる時期は、各部屋が必要ですが、独立すると子どもが使用していた部屋は余ってしまいます。独立した後の利用方法を建築段階から把握し、何部屋必要かだけでなく、部屋一つ一つの使い勝手や、部屋と部屋のつながり方を考えることで、長い期間便利に暮らせる心地よい空間をつくれます。

生活の変化や時期に応じて間取りを変えられない場合は、リノベーションをすることで、間取りを変更したり、増築するなどして、家庭に合った家づくりができます。

40代は老後の生活設計を見据えて住まいを選ぶ必要がある

40代で転勤や引っ越しの可能性がある人は賃貸がおすすめ

40代になると職場での立場も安定し、生活も一定のリズムが確立できます。40代で転勤や引越しの可能性がある方は、賃貸がおすすめです。

40代は老後の生活設計を考え始める時期です。引越しの予定がなく、老後の生活を見据えた拠点を確保したい方には、マイホームが適しています。マイホームの場合、老後の生活に向け使いがっての良い間取りや改造の自由度も高く、余生を楽しむための空間を自分の手で作り上げることができます。

40代で住宅ローンの審査が通るならマイホームがおすすめ

定年退職後は賃貸に住みにくくなる

40代の方がマイホームを手に入れる場合、住宅ローンの審査をおこなう金融機関や借り入れをする金額によって、審査が通りにくくなる場合があります。

しかし、40代で住宅が建てられて定年退職までに完済できる目処が立つのであれば、マイホームがおすすめです。定年退職後は、収入が低下するので賃貸の住宅に住みにくくなります。

老後を見据えた間取りやプランにできる

40代で家を建てる場合は、手元にある資源を上手に活用し、今後の生活を安心して送るための家を計画しましょう。

たとえば、寝室とトイレが近いことや、車いすでの移動ができる広い通路のように老後を見据えた住宅を建てることができます。

生活が便利な環境であることも大切で、必要な施設が近くにあり、体への負担が少ない住環境を選びましょう。たとえば、老後は健康管理が大事になります。病院や診療所へのアクセスが簡単な場所を選ぶことで、医療サービスを利用しやすくなります。

また、車の運転がむずかしくなる場合も多いため、公共交通機関へのアクセスが良く、日常の買い物が効率的におこなえるよう、スーパーや薬局が近くにある場所がおすすめです。