マイホームを購入する際のローンの審査基準とは？どんな人が審査に落ちる？

マイホームの購入を考える際、多くの方が一番気になるのがローン審査の可否です。この記事では、ローンの審査基準を徹底解説し、審査に通るためのポイントを明らかにします。

また、

• どんな人が審査に落ちやすいのか
• 審査に落ちないようにするためにどうすれば良いか
• 落ちた後にどう対処すれば良いか

の情報も記載しています。

最後まで読めば、ローン審査に対する不安は大幅に減るため、ぜひ最後までご覧ください。

マイホームを購入する際のローン審査の流れを紹介

「マイホームを購入する」というのは多くの方にとって一生に一度の大きな決断です。心躍るその瞬間に突如として現れるローン審査に、緊張や不安を感じる方も少なくありません。

しかし、この審査にパスすることで夢が現実となり、新たな生活が始まります。では、具体的にどのような流れでローン審査が行われるのでしょうか。

ローンの審査は2段階で行なわれる

マイホーム購入を検討する際、金融機関でのローン審査は、２つの主要なフェーズに分かれます。初めての接触点は「事前審査」と称され、この段階では申請者が提供した名前や年齢、職業などに加えて、月々の所得や既存の負債についての情報が評価されます。

この初期段階では、申請者がローン返済において大きなリスクを抱えていないかをざっくりと確認するためのものです。

事前審査をクリアした後、次に進む「本審査」では、金融機関は申請者の信用情報をより厳密に調査します。ここでは、過去の返済履歴や勤続年数や職種、担保になる財産なども詳細に調査されます。

これは、ローンを確実に返済できるかどうかを判断するための重要なプロセスであり、通過することでようやくローン契約が成立するわけです。この二段階の審査が、金融機関にとって、申請者の信用性をしっかりと評価する重要な手段となっています。

ローンの審査には時間がかかるケースもある

マイホームのローン審査の所要時間は、金融機関や申請内容によって大きく変動します。特に、申請書の不備や所得証明書などの情報が不完全であると、審査は数週間から数ヶ月と大幅に延びる可能性があるため、注意が必要です。

多額の資金が動くマイホーム購入のようなケースでは、金融機関が非常に慎重な審査を行い、詳細なリスク評価をします。そのため、スムーズな審査を経て迅速にローンを獲得するためには、事前に必要書類をしっかりと揃え、申請書に記載する情報も正確かつ完全にすることが重要です。

事前審査に通過しても本審査で落とされる可能性もある

事前審査は、基本的な財務情報や信用履歴に問題がないかを大まかに確認する初期フェーズに過ぎません。

本審査では、より深掘りされた調査が行われるのが一般的です。本審査で更に詳しく調べられた際に、過去に遡る返済遅延や裁判履歴、不明瞭な資産状況などが明らかになれば、ローンの審査に落ちるリスクが高まります。

例えば、勤続年数が短い、または不安定な雇用形態である場合、それがローン審査で不利に働くこともあるでしょう。また、申告した年収と銀行口座の流れが一致しないと、信用上問題があると見なされることもありえます。

そのため、事前審査が順調であったからといって過度に楽観視せず、本審査に備えて全ての情報と書類が整っているかを確認することが重要です。

事前審査の必要書類

マイホームのローンにおける事前審査では、いくつかの重要な書類が求められます。これには、身分を証明するための運転免許証やパスポート、年収や月収を明示するための所得証明書、そして勤務先との関係性を示す勤務証明書が一般的です。

さらに、他のローンや借り入れがある場合は、その契約内容や返済状況を証明する文書も提出する必要があります。書類が不備・不足していると、審査が滞るだけではなく、最悪の場合は審査に落ちてしまう可能性もあるため、注意が必要です。

例えば、所得証明書で年収が高いとされているが、実際の銀行口座の流れからはそのような所得が確認できない場合、信用性に疑念を持たれることがあります。また、勤務証明書が提出できない場合、勤続年数や安定した収入が確認できないため、ローンの返済能力について不安が残ります。

このような理由から、事前審査での書類提出は非常に慎重に行い、何度も確認することが大切です。

マイホームを購入する際のローンの審査基準と通らない理由とは

審査に通らなければ、マイホームを購入する夢はあっという間に遠のいてしまいます。それでは、審査に通るためにはどうすれば良いのでしょうか。

どのような理由で審査に落ちてしまうのかを詳しく解説するので、審査に通るための参考にしてください。

事前審査

国土交通省が発表しているデータによると、民間の金融機関が融資を行う際に考慮する項目として、1位に完済時の年齢が挙げられています。多くの金融機関は80歳までに完済することを基本条件としています。

また、2位にランクインするほど、健康状態も重要な審査基準です。ほとんどの金融機関が団体信用生命保険への加入をローンの条件としており、加入できない場合はローンを受けられないことが多いからです。

以下でもう少し詳しく説明します。

年齢や勤続年数

年齢は、マイホームローンの審査において重要な要素となります。一般的に、若くて安定した収入がある申請者は、長期にわたる返済能力が高いと判断され、審査で有利に働くことが多いです。

この場合、若さは将来的な収益性と健康状態に対するポジティブな評価となるため、金融機関からの信頼が高まります。

健康状態

事前審査において、金融機関は申請者の健康状態に注目します。これは、マイホームのローンなど長期間に渡る返済が予想される場合、申請者がその期間中に健康でいるかどうかが大きな焦点となるからです。

特に、重度の持病や慢性的な健康問題があると、返済能力に影響を与える可能性が高く、その結果、審査に不合格になるリスクが高まります。

物件の担保評価

マイホームのローン審査において、購入予定の物件そのものの価値は決して軽視できない要素です。金融機関はローンを承認する際、物件の価格や立地、築年数を詳細に評価します。

この評価が低いと、ローンの承認が難しくなるケースが見られます。

例えば、物件の価格が市場価格よりも明らかに高い場合、そのローンの返済が不安定になると見なされる可能性が高いです。このように、マイホームの購入においては、物件自体の価値が審査の大きな要点となることを理解しておくことが大切です。

返済負担率

月々の返済額が収入に対して過度に高い場合、金融機関はそのローン申請に対して慎重な立場を取ることが一般的です。

返済負担率は収入に対する月々の返済額の割合を指します。具体的には、35%を超えると、返済が困難であると見なされ、審査で不利な条件とされる場合が多いです。この35%という数値は、多くの金融機関が設定する一般的な基準で、この比率以下であれば、返済が滞らないと判断されやすいでしょう。この比率が高いと、万が一の状況においても返済が困難になるリスクが高まります。

そのため、金融機関は、申請者が持続可能な返済計画を立てられるかどうかを厳しく評価します。ローンを申請する際には、自分の収入に対する返済負担率を事前に計算し、その数値が安全な範囲に収まるように計画を練ることが重要です。

個人信用情報

過去の金融取引履歴は、マイホームのローン審査において重要な評価基準の一つとなります。特に、過去に延滞や債務整理がある場合、それは金融機関にとって大きな警鐘となり得ます。

例えば、クレジットカードの支払いが何度か遅れた経緯がある、または以前のローン返済で債務整理を行ったことがある場合などは信用リスクが高いと判断されるでしょう。

金融機関は、ローンを組む際にリスクを最小限に抑えたいと考えるため、信用履歴が悪いと、その後の返済にも問題が発生する可能性が高いと見なされることが多いです。

本審査

次に、本審査の基準を解説します。

事前審査の情報と乖離がある

事前審査で提出する情報とその後の実際の状況が大きく異なる場合、本審査で通過できないリスクが高まることは明らかです。

金融機関は、申請者の信用性を重視し、その評価には事前に提供された各種情報が大きく影響します。例として、事前審査で安定した収入があると報告したにもかかわらず、その後で所得が急減した場合、これは申請者の返済能力に疑念を投げかけます。

金融機関にとって申請者が将来的に返済義務を果たせるかどうかは重要な指標です。したがって、事前審査後に何らかの大きな変化があった場合は、速やかに金融機関にその情報を更新する必要があります。

物件の担保評価が低い

物件の担保評価はマイホームのローン審査において非常に重要な要素の一つです。特に、物件が不動産市場で低評価を受けている場合や、物件自体が老朽化していると、金融機関はその物件をリスキーな担保とみなす可能性が高くなります。

例えば、物件があるエリアでの不動産価格が近年急速に下落している場合、将来的な売却価格が申請したローン金額を下回ると判断されることがあります。また、物件が築30年以上であるような場合、耐用年数が短いと判断され、結果として担保としての価値が低く評価されることがあるため、注意が必要です。

マイホームを購入する際の審査に通るためのポイントを紹介

マイホームを購入したいけど、ローンの審査が不安と感じている方も多いでしょう。実は、審査に通るためにはいくつかの重要なポイントがあります。

審査で躓かず、スムーズにマイホーム購入へと進むためには、どういったことに注意すべきなのでしょうか。ここでは、審査に通るためのポイントを具体的に紹介します。

この情報をしっかりと押さえておけば、あなたのマイホーム購入の夢はより手の届くものになるでしょう。

事前審査に通るためのポイント

まずは、事前審査に通るためのポイントを紹介します。

返済の条件を見直す

事前審査を通過するためには、返済計画の見直しが必須です。月々の返済額と自分の収入とのバランスが崩れていると、金融機関はその不均衡をリスクとみなし、審査に落ちる可能性が高まります。

具体的には、一般的に返済額が収入の3分の1以下であれば、審査が通りやすいとされています。この「3分の1ルール」は、多くの金融機関が非公式に参考にする基準の一つです。

頭金を用意する

頭金の額が多い場合、それは金融機関にとって一つの信頼の証となります。多くの頭金を用意できるということは、その方が貯金を計画的に行い、一定の財力があることを示すため、返済能力が高いと評価される傾向にあります。

また、頭金が多ければ多いほどローンの元金が減少し、その結果、月々の返済額も自動的に少なくなるのです。この点は特に長期の住宅ローンにおいて有利で、金利負担も相対的に軽減されます。

ペアローンなどを視野に入れる

単独での収入が不安定または不十分で高額なローンに対応する自信がない場合、ペアローンが一つの解決策となる可能性が高いです。ペアローンとは、配偶者と共同でローンを組む方法で、この方式を採用すると、家庭全体の収入がローン審査における評価基準となります。

例えば、あなたの年収が600万円、配偶者の年収が400万円であれば、ローン審査は合計1000万円の収入に基づいて行われることになります。このように、両者の収入を合算することで、より高額なローンに対応可能な状況が生まれ、審査の際にも返済能力が高いと評価されやすくなるでしょう。

本審査に通るためのポイント

次に、本審査に通るためのポイントを紹介します。

事前審査の後に別のローンを組まない

事前審査に成功した場合でも、その後に新たなローンやクレジットを組む行為は極力避けることが重要です。なぜなら、新しい負債が追加されることで、あなたの全体の信用リスクが高まり、結果として本審査で不利に働く可能性があるからです。

具体的には、事前審査段階では一定の返済能力が確認されたとしても、新たな借入によってその返済能力が低下すると、金融機関は本審査でより厳格な評価を行うこととなります。

頭金を用意する

頭金の準備は、住宅ローンや自動車ローンなどの貸付審査で極めて重要な側面を持っています。頭金が少ないと、本審査で信用評価が下がるリスクが高まるのです。

具体的には、頭金が少ないことは金融機関に対して、将来的に返済が困難になる可能性があるという印象を与えかねません。

その結果、高い利率が適用されるか、最悪の場合、審査自体が通らない可能性も出てきます。

マイホームを購入する際のローン審査に通らない時の5つの対処法

マイホームの購入は、多くの方にとって人生の大きな節目となるイベントです。しかし「もし審査に通らなかったらどうするのか」という不安も多くの方に共通する悩みでしょう。

幸い、審査に通らなかったとしても、必ずしも終わりではありません。ここでは、ローン審査に通らなかった場合の5つの具体的な対処法を解説します。

個人信用情報に問題がないか確認する

ローン審査において個人信用情報は、審査の成否を大きく左右する要素となります。この情報には過去の支払履歴や延滞情報、債務不履行の記録などが含まれており、これらが不利な形で記録されている場合、金融機関はリスクがあると判断する可能性があります。

その結果、ローンの利率が上がるか、あるいは審査そのものが不通過となる可能性も考慮しなければなりません。そのため、ローンを申し込む前には、信用情報機関で自分の信用情報を確認することが重要です。

これにより、事前に問題点を特定し、必要であれば誤情報の訂正手続きを行うことができます。

収入合算を検討する

ローン申し込みの際、収入が審査基準に達していないと、多くの金融機関はそのリスクを慎重に評価します。このような状況で有効な手段の一つが、配偶者や親などの家族の収入を合算する方法です。

収入合算を選択することで、家計全体の財務安定性が向上し、それが金融機関から見て返済能力が高いと判断されます。収入合算が認められると、ローンの許容額もそれに比例して増加するケースが多いです。

通常、ローンの許容額は申し込む方の年収や負債によって決まりますが、収入合算によってその計算基準が広がるため、より多い金額のローンを組むことが可能になります。

頭金と借入金額のバランスを調整する

頭金が少ない場合、その影響は借入金額の増加となり、これが結果的に返済負担の増大につながります。例えば、2000万円の住宅ローンで頭金が200万円しかないと、1800万円を借りる必要があります。

しかし、頭金が500万円であれば、必要な借入金額は1500万円に減少するわけです。この差は、月々の返済額だけではなく、長期にわたる利子負担にも大きく影響します。

特に長期のローンにおいては、頭金の準備は返済計画全体の成功を左右する重要な要素となります。

他のローンを完済する

すでに他のローンが存在する状態で新たにマイホームのローンを申し込む場合、その審査に通る確率は相対的に低くなると言えます。金融機関は、複数のローンを持つことで、返済負担が増えると判断し、新たなローンに対するリスクが高くなると見なす場合が多いです。

このようなリスクを減らすための最も効果的な手段は、既存のローンを完済してから新しいローンを申し込むことです。これによって、金融機関はあなたの返済能力をより高く評価し、新たなローンの審査が通りやすくなるでしょう。

返済負担率を下げる

返済負担率とは、月々のローン返済額を月収で割った値であり、この比率が高い場合、金融機関から見てリスクが高いと判断され、ローン審査に不利に働く可能性があります。

一般的には、返済負担率が収入の3分の1以下であれば、審査が通りやすいとされています。具体的に言うと、月収が30万円で月々の返済額が10万円以下なら、比較的安全なゾーンにいると言えます。

返済負担率を理想的な水準に保つことは、ローン審査での評価を高め、単に審査を通過するためだけではありません。実際に返済が開始されてからも、健全な経済状態で支払を継続する助けになります。

マイホームを購入する際のローン審査を受ける時の3つの注意点

ローンの審査が通らなければ、理想の家は遠い夢となってしまいます。しかし、しっかりと準備をすることでリスクを軽減できるでしょう。

ここでは、ローン審査をスムーズに、そして確実に通過するための3つの注意点を紹介します。これらを押さえておけば、審査の不安もグッと軽減されるでしょう。

諸費用についても把握しておく

ローン審査において、多くの方が最初に注目するのは物件価格ですが、それだけでは全貌が把握できません。例えば、2000万円の住宅を購入する場合、その価格には仲介手数料や登記費用、そして火災保険料など、別途かかる諸費用が含まれていません。

これらの諸費用は総額で数十万円から数百万円にも及ぶ場合があり、これが返済計画に大きな影響を与えます。そのため、ローン審査に臨む際は、物件価格だけではなくこれらの諸費用も詳細に調査し、全体の負担を正確に把握することが非常に重要です。

ランニングコストがかかる

マイホームのランニングコストというのは、一般的には光熱費や固定資産税、そして定期的なメンテナンス費用などを指します。これらの経費は一見すると小さなものかもしれませんが、積み重なればかなりの額になり、ローン審査時には決して無視できない要素です。

特に、新築物件が10年や15年を迎えると、大規模修繕が必要とされる場面が出てきます。ローン審査では、月々の返済額だけではなく、こういったランニングコストも総合的に評価されます。

したがって、ローンの返済計画を立てる際には、これらのコストも計画的に準備する必要があるでしょう。

全額借入にはリスクがある

全額借入れを検討している方も少なくありませんが、高いリスクが潜んでいます。特に、不動産市場が不安定な場合、物件の価値が急に下落すると、借入額が物件価値を超えてしまう可能性があります。

このような状況で急に物件を売却する必要が出てきた場合、ローン残高を完済するための資金が足りなくなる可能性が高まるでしょう。全額借入れを検討する場合には、このようなリスクを深く理解し、対策を講じながらローン審査に臨む必要があります。

ローン審査では、単に返済能力だけではなく、リスク管理の観点からもあなたの状況が厳しく評価されるため、正しい借り方をする意識が不可欠です。

まとめ｜ポイントを抑えながら賢く住宅ローンを組みましょう！

マイホーム購入のローン審査は主に事前審査と本審査の2段階で行われます。審査基準は健康状態や年齢、勤続年数、物件の担保評価、返済負担率、個人信用情報など多岐にわたります。

審査に通るためのポイントとして、返済条件の見直しや頭金の用意が有効です。審査に落ちた場合の対処法としては、個人信用情報の確認や収入合算、他のローンの完済などがあります。

また、ローン審査には諸費用やランニングコストなどのリスクも考慮する必要があるため、情報を正しく理解することで、マイホーム購入をスムーズに進めましょう。